煽り運転はなくならない
配送業をやっていると公道を人よりも多く走ることになります。
１日の大半を道路の上にいますから。
そうなると・・・
この車危ない
車間距離が短い
猛スピードで追い抜いていくと言ったことが多々あります。
ケース別
常に煽り運転しているケース
常に危ない運転をしている車はいます。
車間距離
スピード
電話しながら
テレビ見ながら
ウィンカー出さない
等
あげたらキリがありません。
多い車
・プリウス
・ハイエース
・高級外車
ハイエースや高級外車
大きい車・高い車に乗ると自分まで大きくなった・強くなったように思ってしまう。
プリウスは、やたら危ない運転をする人が多いように思えます。
ただ走っている台数が多いだけかもしれませんが。
相手が危ないケース
自分は安全運転しているから大丈夫だとは限りません。
上記の常に煽り運転をしているケースがある限り、いつ巻き込まれてもおかしくはないのです。
どれだけ注意していても、相手が突っ込んできたら、そこで終了します。
他には、前の車が適当な運転をしていることで、制裁を加えるために煽り運転をするパターン
これもよくあります。
・いきなり割り込んできたから、煽った。
・青信号なのに、よそ見して進まないから煽った。
・危険な運転を相手が先がしてきたから煽った。
無意識にやっているケース
これは、高齢者の運転ですね。
配送業をやっていて、一番怖いと思うケースがこれです。
完全に無意識・または何も考えずに危険な行動をしているところがあります。
・アクセルとブレーキを間違える
・２車線の道の真ん中を走り続ける
・ウィンカーを出さずに割り込み
・並行して走っている車はいないだろうと思い、横から突っ込んでくる
・いきなり止まる
・後ろ見ない
・ノロノロ運転
本当に周りを見ずにただ正面だけを見て走っている人も多く見ます。
車業界はどう思っているのか？
車業界は基本的にあおり運転に関してノーコメントです
売ったら売りっぱなし
車は売るが、どう使うかは自己管理・自己責任
違反を起こしたならば、捕まえるのは警察の仕事だ。
これは飲酒運転にも似ています。
飲酒運転する方が悪い
売っているメーカは関係ない。
それで事故を起こしたならば、それは警察と保険屋の仕事だ。
これは大手メーカーと下請け工場との関係にも似ています。
単価は下げるけど、無理なら良いよ。違うところか海外で作るから。
うちも厳しいから、ここは折れてよ。
じきに回復するからさ・・今だけ。
一度値下げしたら、ずっとそのまま
下請けは従うしかなく、なんとかギリギリの値段で部品を納品するが・・・・・
大手メーカーの決算発表は最高益を更新しました・・・・・・とニュースで流れる始末
半導体不足などで減産が続く中 【トヨタ】が過去最高益を達成 https://t.co/elfSAJiLmp
— 【公式】総合ビジネス誌『財界』 (@Zaikaionline) March 3, 2022
これはフリーランスにも似ています。
UBER
システムはうちで管理するけど、運ぶのはフリーランスだから、
そこはうちとは関係ないよ。あくまでもマッチングするだけだから
かんぽ生命にも似ています。
病気になったから、保険使いたいんですけど
なるほど、しかし残念ながら今回のケースは保険料を払えません。
ここに書いてあるでしょ
ほら規約の６３ページの下の方のカッコに。
Focus
平成３０年
交通事故は年間
43万601件
死者数
3532人
負傷者
52万5846人
重傷者
3万4558人
昔と比べると事故は減ってきている事がわかります。
理由
・車離れ・・・・・・車を保有しないという若者が増えた
・自動ブレーキ・・・衝突被害軽減ブレーキ
・安全性の向上・・・エアーバックや車の剛性も強くなってきた
車メーカーもやれることはやろうとしている。
問題なのは、やはり使う人間のマナー・運転の仕方になる
ドライブレコーダーは必ずつけたほうがいい
前後を同時録画してくれて常時録画
容量がいっぱいになったら繰り返し上書きしてくれます。
ドライブレコーダーはただ、証拠になるだけではありません。
抑止効果にも絶大
ついている事がわかると、相手は急に大人しくなります。
また、他の車の事故や危険運転を警察に提出することもできます。
自動運転の時代がくるのが望ましいが・・・・
全ての車が自動運転になるとは思えない。
煽り運転をするような人は、自分で運転したほうが早いと思い危険な運転をし続けることでしょう。
それを見た人は、自動運転よりも自分で運転した方が早いと思い自動運転が増えない。
完全自動運転
飲酒検査装置
危険運転通報システム
実現には、まだ時間がかかりそうです。
ちなみに飲酒検査装置は実際に存在しているが義務化は難しい
・緊急時の移動が困難になる
・厳正かつ画一的な規制は、自由な経済活動、事業活動を制限することになる